昨日のエントリを書いた時点では気がつかなかったのだが、今回の変更には「タイプSS」「タイプSSバリュー」などという料金プランの基本使用料に含まれる無料通信分がパケット通信に適用されなくなっている。
つまり、前回のエントリで書いた図は実運用上は誤りで、もっとひどい話になる。
たとえば、「タイプSSバリュー」の無料通話分1,050円のうち、半分の525円を通話で使わなかったとする。するとこの分はパケット通信料に自動的に充当されるのだが、その場合パケット料はさらにオトクになり、下の図の緑の線のようになる。（クリックすると拡大）
緑の線と赤の線（パケ・ホーダイダブル）を比較すると、12,500パケット以上の領域すべてで値上げになっていることが解る。なお、音声通話をせずにパケット通信ばかり使うほど緑の線は右側に移動するため、実質値上げ額はより大きくなる。また、契約している基本プランがタイプSSではなく、タイプSやタイプMだった場合でも、緑の線は右側に移動することになる。
つまり、ほとんどのユーザにとって値上げとなるはずなのだが、いったいこれでどう試算したら「2008年度で200億円程度の減収になる」というのだろうか。もしそれが真実だとしたら、「無駄にパケットパック30を契約しているユーザ」や「無駄にパケホーダイを契約しているユーザ」がパケ・ホーダイダブルによって自動的に安い料金にシフトされるケースが多いと言うことか。
値下げされるユーザ：
– パケットパック30を契約しているのに、37,500パケット未満しか使っていないユーザ
– パケ・ホーダイを契約しているのに、48,750パケット（赤線とピンク破線の交点）未満しか使っていないユーザ
– 料金プランの無料通話分をわずか（０円～二、三百円）しかパケット料に充当してないユーザ
値上げされるユーザ：
– 上記以外のユーザ
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